グーグルは2009年11月20日にも、クチコミサイトから情報提供を受けて、店舗評価などの情報を検索結果に掲載する。まず、「価格.com」「食べログ」「livedoorグルメ」「coneco.net」の情報を掲載する予定。
例えばユーザーが飲食店名で検索して、食べログの店舗情報ページが検索結果内に出ると、そのページタイトルの下にユーザー評価の星、レビュー件数、平均予算の情報が表示される。
クチコミサイトはグーグルに、「マイクロフォーマット」の形式で情報を提供し、グーグルが自動的に収集、掲載する。
グーグル、検索結果にクチコミサイトの情報を掲載へ - ニュース：ITpro
h-review形式でちゃんと書いてるブログなどを最初から拾わない意味がよくわからないけど、吉報。
(via nakano)
(via tiga) (via yaruo)結構大事なのは、関係者が、個別に直面している問題を、こう行動したら、こう解決するのだ、という完成図のイメージをしっかり伝えることなんだろうと思う。私たちと一緒にこういうコミットをすれば、貴方たちにこういうメリットがありますよ、または、私たちの話に乗らなければ基本的にこういうリスクが貴方がたにありますよと、そういう話を、どこまで相手方の立場に立ってイメージできているかという、そういう部分。
実務能力というのは段取りのうまさなんだと思うんだ: 切込隊長BLOG（ブログ） Lead‐off man’s Blog (via 4kshike) (via yamato) (via kwmr)
Google Appsを使うようになってから、外出先や移動の合間に業務を進めることができるようになった。「わざわざノートパソコンを開くことなく、携帯情報端末を使って、気軽に電子メールの内容や顧客情報を参照できるようになったことが大きい」（間下副本部長）。
富士ソフトの従業員の働き方はこう変わった。出社する前に通勤電車のなかで、アップルの「iPhone」などのスマートフォンを使ってメールの内容を確認。これにより、メールの処理効率を高めている。
顧客に訪問する際、Google ドキュメントの機能を使って、顧客データを携帯情報端末から引き出す営業担当者も増加中だ。資料を印刷する手間や、確認し忘れた情報をいつでも入手できるようになったのである。
顧客先に常駐するシステム開発担当者は、面倒な設定作業をせずに、顧客のオフィスから、いつでも新しい社内情報共有システムにアクセスできるようになったのだ。顧客のセキュリティ対策の都合で、社外システムへのアクセスを許可してもらえないことがある。このため従来は、常駐するSEが数日間、社内メールを確認できない場合があったという。
Google Appsを利用するようになってから、添付ファイルを送信するための操作の手間が省けた。データ検索の速度も向上した。細かな点だが、これらも、従業員の生産性向上に貢献している。
現在、従業員はファイルを添付してメールする必要がなくなった。ファイル共有はGoogle ドキュメントで済ましているからだ。機密情報を含んだファイルを暗号化する、といった操作が不要になったのである。
検索速度が上がった点について、富永シニアマスターは「Gmailは過去のメールなどを検索するスピードが、クライアントにインストールするタイプの一般的な製品に比べて速い。多数のサーバーを使った分散処理により検索スピードを高めているからだろう」という。
[活用事例]国内最大級、約1万人が利用情報共有システムを完全撤廃：ITpro
検索連動型広告以外にもこうしたエンタープライズ分野を収益の柱にできるかがこれからのGoogleの発展のカギになる。
(via syoichi) (via yaruo)日刊紙である大手新聞社の提供する情報が、とても古いもののように思えるのが不思議。
「あれ、それって昔の話じゃ？」というニュースが新聞の一面を飾っていたりする。その情報は昔ではなく、前日のお昼にインターネットで見た情報だったりするけど、気になってWikiで調べたりブログを見ていたりすると、「昔から知っていた情報」のように脳が思い込んでしまう。
で、新聞記事を改めて見てみると、インターネットで調べた以上の情報は載っていなかったりする。インターネットに載っている情報の一部は、まだ載っていなかったりもする。（いや、大人の事情で載せられなかったりする。）
日刊紙が、まるで過去にタイムスリップしているような錯覚を覚えてしまうような情報環境にあって、僕は日刊紙を取るだろうか。
タイムラインという「新たな現実」を作りだしているTwitter型メディアは、日刊紙を過去のものへと葬り去ろうとしている。これは二重の意味で「過去」へと追いやっているのだ。
例えば、サイトのユーザビリティを改善してコンバージョンを上げる施策の予算を取ろうとする場合、改善すれば広告による集客や、サポートセンターの人員を削減できるのに、管理する部署が違うので、予算のシフトができない。そもそもこうした部署編成は従来型であって、Webマーケティングをスルーザラインで実行するモデルではない。（私の経験でも、こうした提案のプレゼンに社長が出席すると決まるが、そうでないとなかなか決まらない。）
日本にCMOが育つか ～経営トップの判断しだい～ - 業界人間ベム (via yteppei) (via yaruo)
